EPS（1株当たり利益）とは何ですか？
企業の利益を普通株式の発行済株式数で割ると、1株当たり利益（EPS）が算出されます。この数値は、企業の収益性を測るために使われます。企業が、特殊要因による費用や株式の希薄化の可能性を考慮して調整したEPSを公表するのは一般的です。
企業の収益性が高いと評価されるほど、EPSも高くなります。
EPSの計算式の定義
この計算式では、企業の純利益を発行済株式数で割ってEPS（1株当たり利益）を算出します。事業が経費を支払った後に残る金額は純利益と呼ばれ、利益とも表現されます。
式は次のとおりです：
1株当たり利益＝（純利益－優先配当金）／期末普通株式数
EPSを算出するには、会社の貸借対照表と損益計算書で、普通株式数、株式配当金の支払額、純利益を確認する必要があります。株式数は時間とともに変わるため、最も正確な情報を得るには、対象となる報告期間の加重平均株式数を算出するのが最適です。詳しく見ていくように、多くの企業では、多額の利益や損失、潜在的な株式の希薄化など、ほかの項目も加味しています。
実績1株当たり利益 (EPS)
年間を通じて発行済株式数が変動する可能性があるため、加重平均株式数を用いると、より正確に計算できます。加重平均株式数は、次の手順で算出できます。
ステップ1： 普通株式数に変動があるたびに、発行済株式数を確認します。新株を発行して株式数を増やしたり、株式を買い戻して発行済株式数を減らしたりすることがあります。
ステップ2： 発行済株式数を変更の間隔で割ります。
ステップ3： 加重平均発行済株式数を合計します。
純利益が1,000,000ドルで、発行済みの優先株式がないCompany Xを例に見てみましょう。年間を通じて、発行済み株式数は50,000株でした。計算によると、同社のEPSは2ドルです。（1,000,000 - 0）/ 500,000 = 2.0ドル。
良好なEPS比率
1株当たり利益（EPS）は高いほど良いのでしょうか。理想的なEPSはどのくらいなのか、気になるかもしれません。
株式投資において「良好な」EPSが意味するものはさまざまです。企業の最近の業績や競合他社の業績、そしてアナリストによる株価予測などが含まれます。一般に、EPSが高いほど企業の収益性も高い傾向にあります。しかし、誰もがよく知っているように、投資が将来良好な成果を上げる保証はありません。
企業が費用や利益をどのように報告するかによってEPSの信頼性が左右される可能性があるため、会計上の調整を見つけることはEPSの正確性を判断するうえで役立ちます。
1株当たり利益（EPS）の比率を比較する
企業の株式を購入する際、EPSを比較することが参考になる場合があります。企業のEPSが長期にわたって一貫して増加していれば、収益を上げ続けられる可能性を示していることがあります。一方、EPSの低下は、事業が損失を出している可能性を示すことがあります。
企業の財務健全性を評価する際は、1株当たり利益（EPS）に加えて、株価収益率（PER）も考慮する必要があります。株価収益率が高い場合、利益の増加が見込まれている可能性がある一方で、企業が過大評価されている可能性もあります。調査を重ね、データ収集に指標を活用するほど、企業やその財務健全性をより明確に理解できるようになります。
その他のEPSの種類
「基本EPS」とは、広く使われているEPSの計算方法を指します。また、次のような種類もあります。
- 希薄化後EPS – 会社の転換証券を考慮します。
- 継続事業EPS – 通常の事業活動のみを対象とし、非継続事業、会計上の変更、特別項目は含みません。
- 特別損益を除くEPS – 大型資産に関する利益や損失を考慮します。
希薄化後EPSと基本EPSの比較
これらの選定企業の基本EPSは、上の表の計算式を使って算出します。基本EPSでは、企業による株式発行がもたらす潜在的な希薄化は考慮されません。ストックオプション、新株予約権、譲渡制限付株式ユニット（RSU）は、行使されると市場で流通する株式数を増やす可能性のある資本構成要素の例です。
企業は希薄化後EPSも公表します。これは、発行される可能性のあるすべての株式がすでに発行されていると仮定し、新たな証券が1株当たり利益に及ぼす影響をより明確に示すものです。
たとえば、2017年に終了した会計年度では、NVIDIAの転換証券から発行可能な株式数は合計2,300万株でした。これを現在の発行済株式数に加えると、希薄化後加重平均発行済株式数は5億4,100万株＋2,300万株＝5億6,400万株になります。したがって、同社の希薄化後EPSは、16億7,000万ドルを5億6,400万株で割った2.96ドルです。
完全希薄化後の1株当たり利益（EPS）を計算する際は、分子を調整する必要がある場合があります。たとえば、状況によっては、貸し手が借り手に、負債を株式に転換できる融資を提供することがあります。転換社債の株式は希薄化後EPSの計算で分母に含める必要がありますが、そうすると、会社はその融資の利息を支払わずに済んだことになります。EPSの計算が操作されるのを防ぐため、この場合、会社やアナリストは転換社債の支払利息を分子に加え戻します。
継続事業からのEPS
年初に500店舗を展開し、EPSが5.00ドルの企業があったとします。しかし、その年の間に100店舗を閉鎖し、年末には400店舗になったとします。アナリストが関心を持つのは、企業が次の四半期を通じて営業する予定の400店舗だけを対象としたEPSです。
このシナリオでは、閉鎖した100店舗が赤字だった可能性があるため、EPSが上昇することがあります。継続事業によるEPSを測定すると、アナリストは過去の業績と現在の業績をより効果的に比較できます。
特別損益項目を除くEPS
複数の要因によって、意図的または偶発的に1株当たり利益が影響を受ける可能性があります。EPSが過大に表示されるよくあるケースを避けるため、アナリストは基本的なEPSの計算方法に修正を加えます。
携帯電話の画面を製造する2つの工場を運営する企業を考えてみましょう。そのうち1つの工場は、周辺で最近進んだ建設工事の影響で、土地の価値が上がった場所にあります。この企業の経営陣は、その工場を売却し、より安価な土地に新しい工場を建設することを決めます。この取引によって、企業は思いがけない大きな利益を得ます。
会社と株主はこの不動産売却から大きな恩恵を受けましたが、今後も同様の取引を再現できる見込みがないため、依然として「特別項目」とみなされています。この臨時収益をEPSの計算式の分子に含めると、株主に誤解を与えるおそれがあるため、除外されました。
企業が工場火災などによる特別損失を被り、その結果EPSが一時的に低下した場合も、同じ理由でその影響を除外すべきだという同様の主張が成り立ちます。
EPSの活用方法
財務分析では、基本EPSと希薄化後EPSを用いて、特定の投資家にとって投資に値するかどうかを判断します。企業の業績を最も簡単に評価する方法は、複数の報告期間にわたる1株当たり利益を比較することです。そのEPSを同業他社と比較することも、長期的な推移を追うのと同じくらい多くのことを明らかにします。
企業が資産を普通株式に転換することがありますが、その場合は希薄化後EPSを使って、どのような影響が生じる可能性があるかを評価できます。企業をさらに評価するうえで役立つその他の財務指標には、次のものがあります：
- PER（株価収益率）： ある企業の株価が30ドルで、年間の基本EPSが3.20ドルの場合、その企業のPERはおよそ9.4倍です。ほかの条件がすべて変わらないとすれば、その株に投資した30ドルを回収するのに9年以上かかることがわかります。
- 利益利回り： 利益利回りは、企業の1株当たり利益の割合であり、株価収益率（P/Eレシオ）の逆数として計算できます。
- PEGレシオ： 株価収益成長率（PEGレシオ）は、基礎的なEPSを用い、1株当たり利益の予想年間成長率を考慮してP/Eレシオを調整した指標です。
- 配当調整後PEGレシオ： PEGレシオの一種である株価収益成長率・配当利回り倍率（PEGY）は、基本EPSを用い、配当利回りと将来の1株当たり利益の予想成長率の両方を考慮します。
資本とEPS
計算に用いる利益（純利益）を生み出すために必要な資本は、EPSを構成する重要な要素ですが、見落とされることがあります。ある企業は、別の企業よりも資本を効率よく使って収益を生み出せる場合があります。他の条件がすべて同じなら、効率性の面ではその企業のほうが「優れている」といえます。2社が同じEPSを生み出していても、一方はより少ない純資産でそれを実現している可能性があります。自己資本利益率（ROE）は、どちらの企業がより効率的に事業を行っているかを判断するために使える指標です。
配当とEPS
EPSは企業の業績を測る指標として頻繁に使われますが、株主が企業の利益をすぐに受け取れるわけではありません。利益の一部が配当として支払われることはありますが、企業はEPSの全額または一部を内部留保することもできます。株主がより多くの利益を受け取るには、取締役会に送り込んだ代表者を通じて、EPSのうち配当として支払われる割合を変更する必要があります。
株価収益率（P/E）とEPS
意外な形ではありますが、同じ業種内でPERを比較することが役立つ場合があります。競合他社と比べてEPSに対する株価が高い銘柄は「割高」に見えるかもしれませんが、実際にはその逆であることのほうが多いです。過去の1株当たり利益にかかわらず、成長や競合他社を上回る成績が見込まれる銘柄には、投資家はより高い価格を支払う傾向があります。強気相場では、指数の中でPERが最も高い企業が、平均して指数全体を上回る成績を上げるのが一般的です。
結論は？
投資を行う前に、企業の財務状況を評価することが重要です。EPSを計算すると、役立つデータが得られることがあります。企業の業績や収益性に対する期待に、評価全体が沿っているかを確認するには、PERなどの指標やその他のバリュエーション手法も活用することが重要です。
よくある質問
EPSにはどのような限界がありますか？
EPSは企業の財務実績を評価するうえで重要な財務指標ですが、企業ごとに会計処理や報告の慣行が異なるため、EPSだけでは投資家に企業について多くの情報をもたらしません。上場企業は同じ形式で財務情報を開示していますが、社内の会計手続きまで同じとは限りません。
「良い」EPSは存在するのでしょうか？
妥当なEPS（1株当たり利益）の水準は、企業の直近の業績、競合他社の業績、株式市場アナリストの予想など、さまざまな要因によって異なります。企業がEPSの増加を発表しても、アナリストの予想を下回った場合には、株価が下落することがあります。
同様に、アナリストがさらに悪い結果を予想していた場合、EPSが減少していても株価が上昇することがあります。EPSは、たとえばPERや利益利回りを確認するなどして、常に企業の株価との関係で評価してください。
EPSは売上高より重要ですか？
EPSは、売上高だけでは判断できない企業の理論上の1株当たり価値を、より正確に表します。
EPSがマイナスの場合、何を意味しますか？
企業の利益がマイナスの場合、つまり損失が出ているか、収入を上回る支出がある場合、1株当たり利益（EPS）もマイナスになることがあります。株式のEPSがマイナスだからといって、自動的に売りと判断されるわけではありません。
EPS成長率の目安は？
健全なEPS成長率は前述のとおり15％超で、通常はそれを上回る売上高成長率を伴います。この基準を満たす企業は、株価ランキングを閲覧して絞り込めます。
